MOHATA　JAPONの協力者でもある中村悟さんが、
アフリカン・リズムに関わる若い人たちのために、
植樹のプロジェクトを発案してくださいました。

『こちらのお金で現地の土地を買って、育った材料で太鼓を
彫って売って儲ける』のではなく、作業する現地の人たちとの
目線を合わせて長い目でお付き合いいただける方を募っています。

一口1000円からの募金にご協力いただける方も募集しております。

お問い合わせは
daytripper@yahoo.co.jp
大久保潤まで、よろしくお願いします。

途中の『comment』ってボタンを押すと、３ヶ月報告書を
ご覧になることが出来ます

『Djembeの木　植樹プロジェクト』

計画者
日本ジェンベ演奏家友好協会『AMADJ』
（Association de Musiciens Amiche du Djembe Japon）

実施者
SUPOR-GUI

計画地
ギニア共和国デュブレカ県タネネ地区
タネネ−フリア間国道沿い
タネネから８KM

１．現地産木材と伝統楽器生産の関係
Djembeの世界的な普及にともないこの楽器が大量に製造され、
現地から海外に持ち出される事が多くなりDjembeをつくる木の
消費が増え、良質な木材が次第に奥地の森から伐採されるよう
になっています。
また、日本の和太鼓の素材もアフリカから輸入された木材を使
用するようになっています。
消費の促進は、現地に経済的効果をもたらしますが、伝統民俗
文化が持っていた自然とのバランス感覚や敬愛の感性に歪みを
生じさせていることも事実です。
現地の太鼓作りの職人たちも良質の素材を入手し、質の高い楽
器を製作するのが、年々困難になり木材の価格も高くなってい
るという現状に困惑しています。
生活レベルの向上と先進国化のため、室内家具製造や建設工事
に使われる木材も増加しています。これらの消費量に比べて楽
器用の消費絶対量は少ないのですが、使用材料が限定されるの
と、他の用途に転用が出来ないという面を考慮すると、必ずしも

現在のように消費し続けることは賢明ではないと判断できます。
少なくとも自ら使用している楽器の分だけでも現地への木材還
元を果たしていく責任は負いたいものです。

２．現地での植林
今回、ギニア共和国のNGO　SUPORGUIから植林地提供の
申し出がありました。
「自らが使用していく楽器生産分の植樹を現地で実施する。」
という観点から小規模な人工林を育ててみようという試みを始
めます。木材利用を前提とした森林を育成することは直接的な
環境保全にはつながりませんし、保全に必要な定期的作業が伴
と共に、所有の財産権にも関わり有効利用のメリットを分かち
あえる現地のパートナーが不可欠です。
また、植林地の成長には土壌、樹種、気候が大きな要因となり、

長い時間も必要であり忍耐強い関わりを求められます。

３．植林地の概況
場　　　所：ギニア共和国デュブレカ県タネネ行政区サナワ
レヤ村
土地管理者：現地NGO　SUPORGUI　代表　M.Ousman SOUMAH
面　　　積：１ha
植樹本数：約200本(7.0間隔)
樹　　　種：今後特定する。暫定的にLENGEまたはMERINA

４．植林作業内容（育成期間5年）
苗木作り　：300本準備
整　　　地：１ha（植樹位置の計測と周辺2ｍ四方の草刈・
徐根）
水　撒　き：植樹後５ヶ月、週2回、2年間、
下草刈り　：毎月1〜2回（生育期間中）
選　　　伐：植樹から2年後から3年間（植樹種以外の原生種の
生育調整）
枝　払　い：植樹から3年後から2年間

５．植林作業費用
器具購入（スコップ、鍬、蕃刀、巻尺、簡易水槽等）
消耗品購入（軍手、安全箱等）
作業人件費（水撒き、
通信費（電話・メイル）

６．植林計画
人工植林地の整備のおいては植林樹種の生育に対し、資金の
供給だけでは継続していくことが困難である。特に経費上も植
林地での作業人件費が多くを占めるため、近隣の村人の協力や
行政管理者の理解が必要となる。また自発的な行動を期待する
場合には、村人への利益につながる計画として実現しなければ
ならない。よって、段階毎の成果を多面的に確認しつつ実施し
ていくことが大切であり、現地側と日本側の相互理解につなが
る計画とする。
植林適正時期は、一般的に雨季の初期、または乾期の初期が最
良であるが、植林地の気候により異なるのでSUPORGUI側と協議
して開始時期を決定する。
短期計画：3年間を計画始動期として、土地・樹種の適正の
把握、現地協力者の体制作り、および日本側の資金調達体制を
整備し、計画継続の可能性を判定する。
中期計画：5年間を植林地保全と計画内容を確立し、継続体
制の基盤をつくると共に拡張地と樹木成長後の試験的利用を実
施する。
長期計画：8年間を前提にして、伐採計画と木材供給体制を
整備し、計画延長の最終判断を行う。

７．関連計画
現地確認：登録者の有志による植林地の訪問と現地協力者への挨拶
成果確認：登録者による作業と成果の確認を写真または映像にて
取材し、登録者に公開する。
レポート：現地管理者SUPORGUIによる3ヶ月ごとの報告書の作成
文化交流：村落芸能の見聞と合同演奏または祭礼への参加
（SUPORGUIの企画）